A. 例えば、行使価格を10万から5万に引き下げた場合、より少ない額で株式を取得できるため、ストックオプションの金額は上がります。 その上がった金額についても、残りの勤務対象期間で費用計上されていくことになります。 他方で、ストックオプションの金額が下がった場合は、ストックオプション付与時の金額で据え置きます。 これは、ストックオプションの付与者により価値のあるものに変更することにより、費用が減額されるというパラドックスを防ぐためです。 このことから、モチベーションを上げるという効果を期待するため、ストックオプションの価値は上がるべきであるが、行使価格の引き下げにより公正な評価単価が引き下げられ、費用が減額されてしまうことをパラドックスといっているようだと分かる。

投稿日：2021/07/02